高齢になるにつれ、体に不調が出てくるのは、自然なことです。
しかし、医療機関への支払いが増えてしまうのは高齢者にとって頭痛の種と言えます。
現役世代と比べると月々の収入が限られている人も多いので、余裕を持って生活が出来ている場合には問題ありませんが、ギリギリの生活をしている場合には、医療負担が増加すると暮らしが立ち行かなくなってしまいます。
金銭的な余裕がなく受診を控えるようになってしまうと、症状が悪化したり、手術が必要になったり、良い結果にはならないので注意が必要です。
医療を必要としている人が受診や通院を控えてしまうような事態は避けたいものだが、医療負担の割合は高くなることはあっても、低くなることは考えられません。
というのも、医療費の赤字額が増え続けているからです。
国民が負担している金額では賄いきれず、国債で補い、何とか医療サービスを継続させているが、赤字が解消される見通しは立っていません。
少子高齢化が進めば、現役世代は増えないまま、高齢者の割合が増加することになります。
現役世代だけで保険料の値上げや自己負担割合の増加をしても不十分と言えるので、遅かれ早かれ高齢者にも影響は出るでしょう。
早い段階から病気の予防を心掛け、金銭的な蓄えを用意することは大切ですが、既に持病を抱えている高齢者や蓄えがない高齢者には意味がありません。
それよりも、医療機関を上手に利用し、医療負担を減らすことが欠かせないでしょう。
複数の医療機関を受診している場合には、同じ薬や似たような薬を重複して受け取らないようにしたり、病状が安定している場合には通院の間隔を広げたり、無理なく減らせるコストを削減して行くことが大切です。